ビジネスフォンをやめる際の４つの確認事項｜その後について考えよう！

「固定費の見直しで、ほとんど活用されていないビジネスフォン（ビジネスホン）を通常の電話に変えたい。」「十数年前に設置したビジネスフォンの調子が悪いので、これを機に使うのをやめようと思っている。」

このようにビジネスフォンの解約を検討されている企業もいらっしゃるのではないでしょうか。では、ビジネスフォンをやめて一般の電話に切り替えたい場合、どうすればいいのでしょうか。

今回はビジネスフォンをやめる場合に確認しておくポイントや、やめた後の対応について解説していきます。

ビジネスフォンをやめるには

ビジネスフォンをやめるにあたって、ビジネスフォンの環境周りを確認し直す必要があります。

確認事項①　構成機器は何か

ビジネスフォンは主装置と呼ばれる機械と、複数の内線電話機、および、それらを接続する屋内配線で構成されています。

このほかにも、主装置にドアホンや警報装置、ファックスやCAFIS（決済端末）、録音装置、ガスの検知装置などが接続されている場合があります。主装置を撤去してしまうと、これらにも影響があるため、まずは構成機器を確認しましょう。

確認事項②　購入かリースか

主装置や電話機は、新品や中古を買い取った場合もありますし、リース契約の場合もあります。買取かリースかを確認する必要があります。

リースの場合はさらに契約期間や内容も確認します。途中で解約する場合の費用などが契約で謳われているはずです。契約内容によっては途中解約で残金を請求されたり、違約金の支払いを求められることもあるので注意が必要です。

確認事項③　外線と付加サービス

電話の外線については、何回線契約しているか確認しましょう。ビジネスフォンをやめた後に必要となる回線数を考えて、追加や解約を検討します。

ビジネスフォンには代表電話、転送電話、ダイヤルイン、ナンバーディスプレーなどの付加サービスがついている場合もあります。これらについてビジネスフォンをやめた後でどうするか考える必要があります。

確認事項④　撤去費用

ビジネスフォンをやめたら、主装置や電話機を撤去することになります。リースの場合は返却が必要ですが、購入品の場合には、保管しようと廃棄しようと自分次第ですから、そのまま放置してしまおうとか、適当な時期に自分で取り外して捨ててしまおうとか考えるかも知れません。自分でやれば業者に撤去工事費などを支払う必要がなさそうです。

しかし、結論から言うと、撤去工事を行うためには国家資格が必要となります。ビジネスフォンの導入工事の場合も同様ですが、誰もが使う電話の公衆ネットワークに直接収容する装置については、接続方法や設定方法を間違えると、他の多くの利用者に迷惑がかかります。そのため、たとえ簡単そうに見える工事であっても、きちんと仕組みを理解した有資格者でなければ実施できない規則になっています。有資格者のいる電話工事会社などからきちんと見積書を取って発注してください。また、廃棄の際には産廃業者から廃棄証明書が発行されます。取り決めの上廃棄を行う際には、リース会社に廃棄証明書を送付する必要があります。

なお、クラウドPBXを利用していた場合には、IP電話機をLANから切り離すだけでよいので、通常はコネクタを外すだけのことで、これについては資格を持っていなくても行うことが可能です。

ビジネスフォンを撤去した後は

上述の通り、ビジネスフォンの撤去は専門業者に委託しなければならないため一定の撤去費用が発生します。とはいえ、携帯電話の普及やファクシミリの使用頻度の減少で必要な外線数が少なくなっている場合などは、思い切って撤去してしまうと良いでしょう。

撤去後は一般の固定電話を使うことになりますが、ひかり電話（NTT東西やコラボ光の固定電話サービス）に簡単な装置を付加するだけで、普段お使いのスマホを子機兼内線電話機として、社内はもちろん社外でも固定電話と内線を使えるようにでき、保留や転送も簡単に行える画期的なサービス「テレワープ」が登場しています。ビジネスフォンが不要かなと思ったら、同時に検討してみてください。

詳しくはこちら（https://telwarp.com/）から。