電話でお問い合わせ
メールでお問い合わせ
電話で問い合わせ
メールで問い合わせ
起業に固定電話は必須？開業で固定電話がないデメリットとは
近年、起業の流れやサポート体制も充実しており、起業家にとっては好ましい環境が整っています。
さまざまな支援プログラムやスタートアップコミュニティが存在し、情報やノウハウを共有することもできます。何かやってみたいことがある人にとって、自分の手で会社を作るということは良い選択肢と言えるでしょう。
起業するにあたって、色々と準備すべきことがあります。そのうちの一つが電話番号です。
手持ちの携帯電話をそのまま流用しよう…と考えている方もいらっしゃる方も多いことでしょう。
しかし、起業する際には固定電話番号（市外局番）の設定を強く推奨します。理由は端的に述べると、信用と利便性です。
そこで今回は企業に伴う固定電話の必要性とケース別に固定電話の導入方法をご紹介します。
もし「開業に伴って市外局番を使いたいが、事務所にいないことが多くて固定電話は使いづらいかもしれない」とお悩みの場合はスマホ内線化サービス「テレワープ」をおすすめします。
テレワープなら、開業時に引いた固定電話（市外局番）をスマホでも発信・着信できるようになり、事務所にいなくとも応対可能になります。
今なら月額料金が2ヵ月間無料のため、気軽にお試し利用も可能です。
テレワープの評判はこちら
目次
起業で固定電話がないことで生じるデメリット
起業で固定電話がないことによって、どのようなデメリットが生じるのでしょうか。
冒頭でも述べた通り、企業としての「信用度」が下がってしまうことが挙げられます。
例えば、初対面で名刺をもらって代表番号が載っていなかった場合、少し心配になる方も多いことでしょう。
メールアドレスが書いてあったとしても、至急の用事があった際は電話の方が連絡がつきやすいのは明らかです。
中には携帯電話の番号を入れている人もいます。確かに、携帯電話ならいつでも出てくれそうですが、ちゃんとした会社ではないのかなという印象も与えてしまいます。
様々な働き方が認められるようになったとはいえ、取引先を悩ませるのは避けたいところです。
やはり名刺に固定電話の番号が入っていれば、こういった事態に陥らずに信用を得ることができるでしょう。
オフィスの所在に則した固定電話番号
会社を作るためには、法務局に登記申請をしたり税務署に設立を届け出たりしなければなりません。
その際には本店所在地という所番地が必要となります。法務局や市役所、税務署とのやりとりは電子化が進んでいますが、それでも日本国内に郵便物を受け取れるような所番地がないことには創業することができません。
所番地としてオフィスを構えたら、NTTといった各電話事業者に固定電話開通の手続きを行いましょう。
とはいえ、必ずしも不動産屋さんに頼んで新たにオフィス用の物件を借りずとも、起業することができます。リモートワークが一般化した今では、ご自宅で起業する人が増えています。
あるいは、シェアオフィスのような場所の中には登記のための住所として利用できるところもあります。
起業方法別固定電話の導入方法
起業方法はいくつかありますが、ここでは以下2つの起業方法別にご紹介します。
- 自宅で起業する場合
- シェアオフィスで起業する場合
それでは各起業方法でどのように固定電話を導入すべきか、以下順に詳しくご説明します。
自宅で起業する場合
自宅で起業する場合、NTT東西の「ひかり電話」を導入するのがおすすめです。「ひかり電話」なら月額550円(税込)とリーズナブルな価格で固定電話を導入できます。
大半の方は自宅にインターネット用の光回線を引いているでしょうから、「ひかり電話」のプラン追加だけで特に開通工事なく手軽に契約可能です。
なお、既に自宅にひかり電話回線を引いていても、新しい固定電話番号を月額110円(税込)で取得することができます。自宅用と事業用に電話番号を分けたい場合は追加番号を申し込みましょう。
起業して間もない頃は特に、業務時間中の外出の機会が多くなります。起業したての人手が足りない時期に、電話番だけに人員を雇って自宅に入れる─なんてことはもってのほかですよね。
自宅で起業し外出する機会が多い場合は「ひかり電話」と一緒に、スマホ内線化サービス「テレワープ」を導入すると良いでしょう。
テレワープとは、NTT東西の「ひかり電話」がお持ちのスマートフォンでも発信・着信できるようになるサービスです。イメージとしては「スマホが固定電話の子機になる」というのが近しいです。
テレワープなら、自宅にいなくとも外出先で固定電話にかかってきた電話を応答することができますし、固定電話機が無くともスマホですべて応対できます。
詳しくはこちらをご覧ください。
＼いまなら2ヵ月無料キャンペーン中!!／
＼いまなら2ヵ月無料キャンペーン中!!／
シェアオフィスで起業する場合
シェアオフィスで起業する場合は、クラウドPBXサービスで固定電話番号を取得するのがおすすめです。
クラウドPBXとは、クラウド上のデータセンターに電話回線とPBX装置を設置し、そこからインターネット回線を通じてユーザーの電話端末に転送することで、通話が可能になるサービスです。
つまり、物理的な固定電話回線を引き込むことなく、スマホなどで手軽に固定電話番号が使えるようになります。
現代でシェアオフィスで起業する場合の多くは、携帯電話での対応が主流のようです。携帯番号を使えば、シェアオフィスにいても外出していても電話を受けることはできます。
しかし、前半で説明した通り、携帯電話だと顧客や取引先の信用度が下がる可能性がありますし、仕事とプライベートの区別が難しくなります。
そのため、固定電話回線を引き込むことができないシェアオフィスで起業する場合はクラウドPBXサービスが最適でしょう。
ただし、クラウドPBXサービスの提供元によって新規取得できる電話番号は、「市外局番」と「050から始まるIP電話特有の番号」に分かれますので、注意が必要です。
料金形態にもかなり幅があるので、各クラウドPBXサービス提供元のサイトを見てみて比較してみてください。
有名なクラウドPBXサービスの提供元としては以下の通りです。
- 03plus https://03plus.net/
- ナイセンクラウド https://naisen.jp/
- Goodline https://good-line.jp
まとめ
今回は、起業する際の固定電話の役割・運用について取り上げてみました。内容をまとめると、以下の通りです。
- 起業する場合は固定電話を導入するのが良い。
- 自宅で起業する場合、NTT東西の「ひかり電話」とスマホ内線化サービス「テレワープ」がおすすめ。
- シェアオフィスで起業する場合、クラウドPBXサービスで固定電話番号を導入するのがおすすめ。
是非この記事をもとに、起業時の固定電話について導入するか否かを検討してみてください。
転送電話ならテレワープ
- お使いの固定電話がスマホで発着信できるようになる「テレワープ」
- 最大60日間無料キャンペーン実施中!!
- メールは24時間受付中
- 受付時間 10:00~18:00（土日祝、年末年始を除く）
- 詳しくはこちらをご覧ください。