法人に固定電話をおすすめする５つの理由｜ビジネスに影響が出る？

「固定電話は古臭い？新たに法人を設立するけど固定電話を導入したほうがいい？」

法人を設立するにあたって、あるいは法人が大きくなって事務所を新しく構えたりするにあたって、固定電話をどうするか考える方は多いでしょう。

日常生活における電話と言えばほとんどの場合、携帯電話やスマートフォンのため、固定電話と聞くとちょっと古臭く感じるかもしれません。

そのため、ビジネス用のスマートフォンだけで十分という意見もあります。

しかし、現代においてもビジネスシーンでは固定電話がしっかり残っていますし、法人において固定電話が使われている理由はいくつかあります。

そこで今回は、法人においてなぜ固定電話がおすすめなのかについて、その理由と実際におすすめの固定電話サービスをご紹介します。

法人に固定電話をおすすめする理由 5選

これから法人を設立する方や、新たに事務所を構える予定の方の中に、固定電話を導入すべきか否かに悩んでいる方もいらっしゃることでしょう。

結論から言うと、法人なら固定電話を導入すべきです。その理由としては、以下の5つが挙げられます。

• 電話回線としての安定性
• 電話番号の信頼性
• WEBサイトやタウンページに掲載できる
• ワークライフバランスを保つことができる
• FAXが使える

これらの理由がどのような内容なのか、以下順にご紹介します。

電話回線としての安定性

法人に固定電話をおすすめする1つ目の理由として、電話回線として品質が安定しているというのがあります。

同じ電話回線には携帯電話がありますが、固定電話は携帯電話に比べて接続性や音声品質などが安定しています。

時々ニュースで携帯電話の大規模な通信障害が取り上げられますが、固定電話の障害は滅多に聞きません。このことからも、固定電話のほうが安定していることが分かります。

また、携帯電話の端末はバッテリー駆動なので、バッテリー残量を気にする必要がありますが、固定電話の場合、停電にでもならない限り電源のことを気にする必要はありません。

さらに携帯電話の場合は通信基地局からの電波強度や混雑具合に依存するため、人が多い場所や基地局から離れた場所、地下などでは接続が不安定になってしまいます。

法人利用では顧客からの電話が取れるか、通話中もしっかりとコミュニケーションできるかが重要になってくるため、安定的な利用が見込める固定電話がおすすめと言えるでしょう。

電話番号の信頼性

法人に固定電話をおすすめする2つ目の理由として、固定電話の電話番号が社会的な信用性が高いというのが挙げられます。

携帯電話が普及した現代でも、取引先に名刺を渡す際やお客様へ会社の窓口を案内する際に携帯電話の番号が載っていると「この会社大丈夫かな？」と不審に思われることはあります。

顧客にしっかりとした法人であることを示すには、まだ固定電話の番号が一般的であると言えます。

また、法人設立を法務局に登記する際や、税務署や金融機関、その他諸々の手続きの際に入力する電話番号は固定電話の番号の方が適切です。

創業時に個人の携帯電話番号を使って各種の手続きをした場合、会社の成長に伴って、仕事と私生活を明確に分離したくなる時が必ず訪れます。

最初から固定電話の番号で登録しておくことで、このような面倒事を回避できます。

ビジネスにおいて信頼性は最も重要な要素といっても過言ではありません。電話番号も僅かながらも信頼性に関わる部分の一つのため、より信頼性の高い固定電話がおすすめといえます。

WEBサイトやタウンページに掲載できる

法人に固定電話をおすすめする3つ目の理由として、WEBサイトやタウンページに会社の電話番号を掲載できるというのがあります。

WEBサイトの場合、個人の携帯電話の番号を掲載するのは相当なリスクを伴います。悪質な迷惑電話や営業電話、最悪のケースだと特殊詐欺の被害に遭う可能性もあります。

固定電話の番号であれば公私を分けることができるため、このようなリスクを低減できますし、サイトを訪問した方の信頼性も高まるでしょう。

また、NTT東日本・西日本の固定電話を法人名義で開設すると、タウンページに掲載されます。

サービスや商品を探す際にネットの検索を使う人が大多数となりましたが、電話帳から周辺の会社をお店を探す方も多数いらっしゃいます。

また、iタウンページはインターネットサービスなので、ここで検索する人も含めると、タウンページに掲載されているとビジネスチャンスが広がると言えそうです。

ワークライフバランスを保つことができる

法人に固定電話をおすすめする4つ目の理由としては、ワークライフバランスを保つことができることが挙げられます。

仕事には固定電話、プライベートには携帯電話という具合に、通信手段を明確に分けることで四六時中、仕事に追われるような状態を作らずに済みます。

機動性と、アクセシビリティを重視して、ビジネスは携帯電話を中心に行うこともできますが、オンとオフをきちんと分けることで、オンの時の仕事の質を上げるという考え方もあります。

FAXが使える

法人に固定電話をおすすめする5つ目の理由としては、固定電話ならFAX（ファクシミリ）が使えるのがあります。

当然ながら携帯電話ではFAXを受信したり送信したりすることはできません。インターネットFAXという選択肢もありますが、一般的には固定電話によるFAXでしょう。

固定電話によるFAXの場合、FAX専用の番号または電話と併用の番号を取得して、FAX対応機器を繋ぐだけです。手軽にFAXを導入できるのも固定電話の魅力の一つです。

FAXの主な用途としては会社から会社への注文書などですが、予め印刷しておいた所定の書類に手書きでサインして、登録済みの相手の番号にFAX送信するだけなので、現在でも使用している会社は数多く残っています。

法人設立後、取引先やお客様がFAXでのやり取りを希望する場合もあるので、固定電話回線を選んでよかったということになるかもしれません。

法人利用におすすめの固定電話サービス４選

ここまで法人に固定電話をおすすめする理由についてご紹介してきました。では実際にどのような固定電話サービスが法人にとって最適なのでしょうか。

固定電話サービスはNTTをはじめ、さまざまな業者が電話回線を提供しています。その中から、おすすめの法人向け固定電話サービスを以下４つご紹介します。

• テレワープ光電話（テレワープ光）
• ひかり電話（光IP電話）
• NTT加入電話（アナログ電話）
• 直収電話「Softbank おとくライン」

各固定電話サービスの詳細について、以下順にご説明します。

テレワープ光電話（テレワープ光）

テレワープ光電話は、株式会社フォレスタが提供する光IP電話サービスです。同社の「テレワープ光」というインターネット接続サービスのオプションとして提供されています。

このサービスの特徴としては「NTTのひかり電話と同等の品質をより安価に使える点」と、「便利なスマホ内線化サービスが標準で使える点」が挙げられます。

テレワープ光やテレワープ光電話自体は、NTT東西から光回線サービスを卸受けて自社サービスとして販売しているため、中身はフレッツ光や後述のひかり電話と全く同じです。

それらのサービスがNTTや他サービスよりも安価に利用でき、且つスマホ内線化サービス「テレワープ」が標準で付帯されています。

テレワープとは、スマホでもひかり電話を発信・着信できるようにするスマホ内線化サービスで、固定電話最大のデメリットである「利用場所が限られる」という点を払拭できます。

このテレワープがセットで付帯されたテレワープ光電話（テレワープ光）の料金が以下の通りです。

例えば、NTTで「フレッツ光（プロバイダセット）」と「ひかり電話」だけを契約した場合でも月額料金は7,700円(税込)※のため、テレワープ光電話（テレワープ光）のほうが価格もサービス内容もおトクと言えます。

• 「OCN 光 with フレッツ」で「NTT東日本 フレッツ 光ネクスト ファミリー・ギガラインタイプ（キャンペーンを除く）」を契約した場合の料金です。

インターネットや固定電話などの通信コストを総合的に低減しつつ、より便利に固定電話を使いたい法人にはテレワープ光電話がおすすめです。

テレワープ光電話（テレワープ光）について、詳しくはこちらをご覧ください。

ひかり電話（光IP電話）

ひかり電話（光IP電話）は、NTTが提供する光ファイバーを利用した固定IP電話サービスです。

2000年代にNTTをはじめとした回線事業者から光ファイバーを用いた通信回線が提供され始め、その一環で2004年にNTT東西から光ファイバー回線を利用した固定電話サービス「ひかり電話」が提供されました。

このサービスは、他の固定電話サービスに比べて月額料金や通話料金が安いことが特徴です。詳しい料金については、以下の通りです。

法人の多くはフレッツ光などの光インターネット回線を敷設していると思われますので、月額料金は550円(税込)と安価に利用できます。

ひかり電話のメリットは、以下の通りです。

• 基本料金や通話料金が安い
• インターネット回線が導入されている企業や店舗では、ひかり電話をオプションとして利用できる
• 比較的高品質な通話を利用できる

事務所にインターネット回線を敷設している場合には、ひかり電話を導入すれば間違いないでしょう。また、より大規模利用にも適したオフィスプランもありますので、用途に合わせてプランも選べます。

前述で「テレワープ光電話」をご紹介しましたが、その中にあるスマホ内線化サービス「テレワープ」自体はこのひかり電話でも利用ができます。

もしひかり電話を導入しつつ、より便利にひかり電話を使いたいとお考えの場合はテレワープの導入も検討してみてはいかがでしょうか。

テレワープについて、詳しくはこちらをご覧ください。

NTT加入電話

NTT加入電話はNTTが提供する固定電話サービスで、アナログ回線※を利用しています。現在提供されている固定電話サービスの中で最も歴史があり、一般的に固定電話といえばNTT加入電話のことを指します。

• 2024年1月よりNTT内の通信網はアナログ回線からIP網へと切り替わっています。

その特徴は通話品質と安定性の高さです。導入には電話加入権の支払いや回線工事が必要なため、導入コストは高めです。

通話料については、2023年12月31日以前は距離や時間帯に応じて高くなる設計だったため、高額になる場合がありました。しかし、2024年1月からはIP網を利用した通話に移行したことから、距離や時間帯に関係なく一律料金となりました。

そのため、従来よりは通話料は低減されましたが、その他のIP電話サービスに比べるとやや高めの通話料設定となっています。

NTT加入電話のメリットは、以下の通りです。

• 災害時には優先されるため、停電時にも利用できる可能性がある
• 高品質かつ安定した通話が期待できる
• すべての電話番号にかけることができる
• インターネット回線が不要である

災害時や停電時でも通話ができ、通話品質も安定しているサービスを求めている場合は、NTT加入電話が最適でしょう。

直収電話「SoftBank おとくライン」

直収電話とは、NTT東日本・西日本以外の通信事業者が、NTTが使用していない電話設備を借りて、独自に提供している固定電話サービスです。

その代表としてソフトバンクが提供する「おとくライン」というサービスがあります。おとくラインはNTT加入電話よりも基本料金や通話料金が安価です。

サービス内容として加入電話と同様ですが、契約はソフトバンクと行い電話加入権の支払いも不要です。NTTの予備回線を利用しつつも、NTTに対しては追加料金を支払う必要もありません。

具体的なおとくラインの料金としては以下の通りです。

おとくラインのメリットは、以下の通りです。

• 導入コストや利用料金が安い
• NTT加入電話と遜色ない品質の通話が利用できる

ただし、おとくラインをはじめとした直収電話には利用エリアが限定的という弱点があります。対応エリア外に拠点がある場合は利用不可のため、注意しましょう。

利用可能なエリア内で固定電話サービスを使いたい場合は、料金が比較的安価のためおとくラインなどの直収電話がおすすめです。

よくある質問

法人に固定電話をおすすめする理由と具体的な固定電話サービスをご紹介しました。

ここからは実際に固定電話を利用している法人からよく寄せられる質問を３つご紹介します。是非固定電話導入の参考にしてみてください。

まとめ

今回は法人に固定電話をおすすめする理由と、具体的に法人におすすめな固定電話サービスについてご紹介しまし。

主に社会的な信頼性の観点から、法人には固定電話が必須と言えます。

携帯電話が普及した現代でも「会社の電話は固定電話」という文化は根付いているため、法人を設立する場合は今回ご紹介した以下固定電話サービスを参考に、固定電話を導入しましょう。

• テレワープ光電話（テレワープ光）
• ひかり電話（光IP電話）
• NTT加入電話
• 直収電話「Softbank おとくライン」

途中でご紹介した「テレワープ光電話」や「テレワープ」について、詳しくはこちらをご覧ください。