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PBXとは？わかりやすく機能や仕組みを丸ごと解説！
電話について調べているとよく目にする「PBX」という単語があります。PBXとは、一つの企業内・組織内に設置された「電話交換機」のことを指します。
しかし、これではPBXが「会社に設置されている電話に関する装置であること」以上のことは分かりにくいでしょう。
今後、PBXを導入される場合はPBXが一体どのような装置でどのような機能を有しているのかをしっかりと把握しておくことが大切です。
そこで今回は、PBXの概要や仕組み、有している機能についてご紹介します。この記事を参考に自身にPBXが向いているかどうかを是非確かめてみてください。
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目次
PBXとは？わかりやすく解説
PBXとは、オフィス内に設置する「電話交換機」のことで、「オフィス内に引かれたい電話回線（外線）」と「内線」を集約し、外線と内線間や内線同士の接続を制御しています。
PBXの語源は、Private Branch eXchange。Pはプライベート（private→私用の）、Bはブランチ（branch→枝、支店）、Xはエクスチェンジ（exchange→交換機）の略です。
電話をどこの誰とでも接続する設備のことを交換機（exchange）と呼びます。誰もが使う全国、全世界の電話ネットワークは公衆（パブリック）ネットワークと言えるでしょう。
このパブリックな電話ネットワークから、枝（ブランチ）のように分岐して、本店と支店（ブランチ）を結んで使える、プライベートな交換機が、PBXというわけです。
クラウド型のPBX
PBXとは、オフィス内に設置する「電話交換機」とご紹介しましたが、最近はオフィス内ではなくクラウド上にPBXを設置する「クラウドPBX」というタイプが台頭してきています。
クラウドPBXでは、PBXや電話回線をクラウド上に設置するため、通常のPBXに比べて導入やメンテナンスの手間、初期投資がかからないという特徴があります。
基本的には専門の事業者が提供するサービスとして電話回線やPBX機能を利用することになり、ユーザーはインターネット環境と端末（IP電話機やスマートフォンなど）があれば利用できます。
つまり、インターネット環境さえ整っていれば、どこにいても会社の電話番号が発信・着信できるというわけです。
クラウドPBXは在宅勤務やテレワークの普及に伴って注目され始め、現在では主流なPBXのタイプとして数多くの企業に導入されています。
PBXとビジネスフォンの違い
PBXと似たような電話ツールとして「ビジネスフォン」があります。ビジネスフォンも会社内に主装置を設置して、その配下に多くの電話機を接続することができます。
ビジネスフォンとPBXは、両者ともに企業が顧客と円滑にコミュニケーションを取るために不可欠なツールですすが、それぞれには明確な違いもあります。
それでは、両者の違いが何であるか詳しく見ていきましょう。
接続機器
接続の面でPBXとビジネスフォンには明確な違いがあります。
PBXでは、スマートフォンやパソコンとの接続が可能です。これにより、複数の拠点を持つ企業ではスマートフォンを内線として活用することもできます。
一方、ビジネスフォンではスマホやパソコンとの接続はできません。
電話機の接続数
電話交換システムに接続できる電話機の数にも大きな違いがあります。
PBXの場合、種類によって異なりますが、通常、数千台までを接続することができます。このため、一つのPBXで複数の拠点間で内線ネットワークを構築することが可能です。
ビジネスフォンも導入する機種に依存しますが、一般的には数十台から数百台の電話機を接続することができます。
これにより、少数の従業員で使用することができ、複数拠点を持たない単一のオフィス内での内線ネットワークの構築が可能です。
内線と外線の接続
内線と外線の接続数はPBXの方がやや多いですが、大きな違いはありません。
以下の表をご参照ください。
| 種別 | PBX | ビジネスフォン |
|---|---|---|
| 内線 | 多機能電話機 家庭用電話機 PHS IP回線 ISDN回線 | 多機能電話機 家庭用電話機 PHS IP回線 |
| 外線 | アナログ回線 ISDN回線 LAN直接収容のIP回線 | アナログ回線 ISDN回線 LAN直接収容のIP回線 |
システムの安定性・耐久性
システムにトラブルが発生した場合でも、電話交換機が正常に動作することが重要です。
PBXでは、複数のCPUが搭載されており、片方が故障してもシステムは正常に動作します。複数のCPUの故障が同時に発生する可能性は低いため、ビジネスフォンよりも高い安全性が期待できるでしょう。
また、一部のサービスでは、1日中システムを稼働させるための十分なバッテリー容量も提供されています。
ビジネスフォンでは、通常、CPUが1つしか搭載されていません。そのため、もしトラブルが発生してこのCPUが機能しなくなると、システム全体が機能しなくなります。
また、バッテリー容量も少なく、増設が難しいため、停電時には約3〜4時間しかシステムを維持することができません。
コスト
PBXの導入には、数百万円から数千万円という初期費用がかかります。この高額な費用は、システムの安定性や豊富な機能によるものであり、主に大企業向けのツールとして位置づけられます。
一方、ビジネスフォンの初期費用は、数十万円から数百万円程度です。接続できる機器や電話の台数はPBXよりも少ないですが、初期投資を抑えたい中小企業や事業所向けの選択肢となります。
求められる機能
PBXは、複数の拠点にまたがる内線電話網を一元管理することで、拠点間の通話料金を削減し、さらにパソコンやその他のOA機器との連携を可能にし、社内の業務効率を向上させることができます。
一方、ビジネスフォンは、着信拒否、外線からの転送、通話録音など、主に外部との通話に特化した機能を多く備えています。
PBXの機能
PBXで利用できる機能は、一言で言うと電話を使ったあらゆる機能です。
しかも、PBXは多拠点で運用可能。例えば、東京の本社と九州の工場にそれぞれPBXを設置して繋げば、本社の経理部と九州工場の資材課は、内線電話（２桁や３、４桁の内線番号）で繋がります。
桁数は、組織の大きさで決まります。内線電話番号が数十しか必要ないなら２桁で足りますね。
具体的なPBXで使える電話機能としては、以下の通りです。
- 代表電話の統合
- 内線電話機同士の通話
- 内線・外線転送
- 特殊な機能
各電話機能がどのような内容なのか、以下順にご説明します。
代表電話の統合
内線電話機が何百台あっても、会社の電話番号は１つにまとめることができます。
着信があれば、電話受付係（社内コールセンターのような組織）で受けて、相手の希望する部署に繋ぎます。発信者に内線番号を伝えておけば、人の手を介さず繋ぐことも可能です。
発信するときは外線を使うのですが、その場合、相手先に通知されるのは会社の代表電話番号だけ。着信した相手は、ナンバーディスプレイを見て、安心して電話に出てくれます。
内線電話機同士の通話
東京本社の総務部から営業部に電話するとき、PBXを導入していない場合はNTTなどの電話回線を使って、交換設備を使わなければなりません。
話を続けている間、ダイヤル通話料という従量制（時間制）の電話料金がかかります。部門間の電話が増えると、電話回線が足りなくなって、追加で契約すると工事費がかかって月額料金がアップします。
PBXを使えば、内線電話はかけ放題。東京本社と札幌営業所の間の通話であっても、NTTに追加で時間制の通話料を請求されることはありません。
内線・外線転送
会社などにかかった電話を受けて、相手の用件を聞いたら、適切な社員に電話を渡すことになりますが、PBXがあれば、保留ボタンを押して、転送したい相手の内線番号をプッシュすれば簡単に転送できます。
特殊な機能
このほかにも、３者通話や着信転送、留守番電話設定に通話録音だとかまで、電話に求められる機能はほとんど、PBXが実現してくれます。
また、PBXには内線電話のための電話機だけでなく、ファクシミリや、パソコン、モバイル機器などが接続できます。
PBXには長い長い歴史があります。その間にさまざまな利用者のさまざまな利用シーンを踏まえて、さまざまな機能が次々に追加されてきました。
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PBXのメリット
PBXで使うことのできる機能についてご紹介しました。ではPBXやPBXの機能を使うことでどのようなメリットがあるのでしょうか。
具体的には以下5つのメリットがあります。
- 外出先でも「会社の電話番号」で発信・着信できる
- 複数の拠点間での内線通話が可能
- ビジネスフォン以上の機能性がある
- 通話料を削減できる
- BCP(事業継続計画)対策に有効
以下順にPBXを利用することで得られる主なメリットについてご紹介します。
外出先でも「会社の電話番号」で受発信できる
IP-PBXやクラウドPBXを導入すると、インターネットがあればどこでも、社内外を問わず「会社の電話番号」を使って通話ができるようになります。
自宅や外出先で、会社の電話番号にかかってきた着信を直接受けることができ、また、オフィス外で自分のスマートフォンから会社の電話番号で取引先に通話することができます。
これにより、業務効率が大幅に向上するでしょう。
複数の拠点間での内線通話が可能
PBXを導入すると、社員同士が無料で内線通話できる点が魅力です。オフィス、外出先、自宅など、どこでも社員同士が直接電話でコミュニケーションが取れます。
さらに、本社や支店など離れた拠点間でも同様に無料で内線通話が可能なため、複数拠点を持つ企業にとっても非常に便利です。
PBXの導入により、社員同士が外線での通話を一切必要とせず、通話料を完全にゼロに抑えられます。
ビジネスフォン以上の機能性がある
PBXでは、ビジネスフォンの基本機能に加えて便利な機能が利用できることもメリットです。
基本的なビジネスフォン機能はもちろん、クラウドPBXの場合、クラウドサービスを活用したさまざまな機能も使えます。例えば、以下のような機能が利用できます。
- CTI（コンピューター電話統合）：PC上に顧客情報や対応履歴が自動表示される機能
- ネットFAX：スマートフォンでFAXの送受信やデータ確認ができる機能
- 勤怠管理：スマートフォンで出退勤を打刻し、クラウド上で勤怠を管理する機能
これらの機能を活用することで、電話だけでなく業務全般を大幅に効率化できるでしょう。
通話料を削減できる
PBXでは、離れた場所にいる社員同士も無料の内線通話が可能なため、複数拠点を持つ企業にとって最適です。
従来のビジネスフォンでは、会社番号への外部からの着信を社外で対応するには、機械転送やあらかじめ設定した番号に転送するボイスワープを利用して転送する必要がありました。
しかし、この方法では相手からの着信でも通話料が発生し、転送回数や通話時間に応じてコストが高額になることがあります。
BCP（事業継続計画）対策に有効
クラウド型のPBXの場合、災害や緊急時の対応に有効な「BCP（事業継続計画）」対策に役立ちます。
災害や緊急事態が発生した際、オフィスへの出社が困難になることが想定されます。オフィスに誰もいなければ、会社に顧客などから電話があっても対応できず、事業を継続するのが厳しくなってしまいます。
しかし、クラウド型のPBXを使用することで、インターネット接続があれば自宅からでも通常通りの電話業務を行うことが可能です。
PBXのデメリット
PBXにはメリットが多い一方で、懸念される点も存在します。特にクラウド型のPBXには以下のようなデメリットがあります。
- 音質が通信環境に依存する
- 電話番号が引き継げないことがある
- 毎月費用が発生する
- セキュリティ面が不安
通常のPBXより手軽に利用できるクラウド型のPBXですが、確かなデメリットも存在しますので、しっかりとメリット・デメリットを把握しておくことが重要です。
以下順にクラウド型のPBXにあるデメリットをご紹介しますので、是非参考にしてみてください。
音質が通信環境に依存する
クラウドPBXのデメリットとして、まず通信環境によって音質が低下することが挙げられます。
クラウドPBXは、インターネット回線を利用するIP電話サービスのため、ネットの接続が不安定な場所では、音声にノイズが入ったり、通話が途切れたりするトラブルが発生することがあります。
また、クラウドPBXの品質は提供する事業者によって大きく異なります。
クラウドPBXをはじめとするIP電話には総務省が定める品質基準があり、これを満たしていればある程度の品質を担保できます。
しかしクラウドPBXを提供する事業者の中には、この品質基準を満たしておらず、技術開発が不十分で音質や機能が劣る製品も存在します。
そのため、クラウドPBXのサービスを選ぶ際には、提供元の信頼性や実績をよく確認することが重要です。
電話番号を引き継げないことがある
クラウドPBXの2つ目のデメリットは、電話番号を引き継げない場合があることです。
ここまで説明した通りPBXには主に2つのタイプがあり、一つはオフィス内にPBXを設置する「機器設置型」で、もう一つは全てがクラウド上で完結する「クラウド型」です。
「クラウド型」の場合、電話回線もクラウド上に敷設することになるのですが、既にある電話番号をクラウドPBXのサービスでも継続して使いたい場合は番号を引き継げない可能性が高いです。
一般的に、会社の電話番号は所在地がある地域の市外局番（03や06など）を使用しています。
しかし、050などの番号を利用するタイプのクラウドPBXでは、番号体系が違うため当然ながら市外局番（例：03や06）をそのまま使うことはできません。
また、市外局番を提供しているタイプのクラウドPBXであっても、すべての市外局番エリアをカバーしているわけではないため、会社の市外局番が対応エリア外の場合もあります。
その場合も電話番号を引き継ぐことはできず、新たな市外局番を発番する異なります。
クラウドPBXに既存の電話番号を引き継ぎたい場合は、サービス選びの際に市外局番を提供しているか、また対応エリア内に自身の市外局番が含まれているかを確認することが重要です。
毎月費用が発生する
クラウドPBXは月額制のサービスであり、毎月コストが発生します。
料金体系はサービスにより異なりますが、基本的には契約しているアカウントの数に応じて月額料金が発生します。相場としては、1アカウントにつき3,000〜6,000円程度です。
通常のPBXやビジネスフォンの場合、月々の支払いは通話料のみで済むことが多いですが、クラウドPBXでは長期間運用すると、総コストが予想以上に増える可能性があります。
そのため、長期的なコストを見越して予算を考えることが重要です。
セキュリティ面が不安
クラウドPBXの場合には、セキュリティ面での不安があることもデメリットです。
例えば、クラウドPBXサービスを提供するメーカーのセキュリティ対策が不十分な場合、データの流出や通話内容の傍受といった情報漏えいのリスクがあります。
また、ユーザー側の不注意により、ユーザー名やパスワードが漏れてしまうと、第三者による不正アクセスの危険があります。
クラウドPBX特有の問題ではありませんが、クラウドサービスを利用する以上、セキュリティリスクが存在することを十分に理解し、対策を講じることが大切です。
PBXメーカーの比較
PBXやクラウドPBXのメリット・デメリットについて解説していきました。実際にPBXを導入してみようと思われた方もいらっしゃることでしょう。
そのような方向けに、PBXを製造・販売している以下メーカー4社をご紹介します。
- NTT東日本／西日本
- 日立製作所
- NEC
- 富士通
名だたる大手メーカーが並んでいますが、各社ごとに特徴があります。以下順にメーカーごとの特徴を解説しますので、自身には何が最適か比較しながら検討してみてください。
NTT東日本/NTT西日本
NTTが製造・販売するPBXは、大企業ならではの規模と安心感が特徴です。
価格は約800万円〜で中規模以上の企業を主なターゲットとしていますが、小規模向けのPBXも提供しています。
主要製品シリーズには「EPシリーズ」があります。
例えば「EP74H」は、IPセントレックス（企業向けのIP電話サービスの一種）を構築できる仕様で、本社と支社の電話網をIPネットワークで一元管理することが可能です。
夜間には電源を共有しないことでバッテリー交換コストを抑える機能も搭載されています。
NTTブランドは何よりも信頼性が高く、データ保護も充実しているため、業務を円滑に進めたい企業にとって魅力的な製品です。
NTT東日本とNTT西日本は提供エリアが異なりますが、似たような製品とサービスを提供しています。
日立製作所
日立製作所は、中規模から大規模のPBXを中心に販売しており、多くの大型PBXの導入実績があります。
接続する電話の台数に応じて柔軟に対応することが可能です。価格は約800万円であり、大規模な電話システムを検討している企業向けと言えます。
「NETTOWER CX-01 V2」は、事業継続計画（BCP）が充実しており、自然災害などで被害を受けた際に業務の再開がスムーズに進むように、拠点のバックアップ機能を備えています。
また、この製品は、経済環境管理協会によるCO2の見える化である「カーボンフットプリント検証」にも合格しており、環境に配慮した製品として認められています。
NEC
NECは、日立製作所と同様に中規模から大規模のPBXを販売していますが、価格は約60万円〜と比較的リーズナブルです。
主要製品として「UNIVERGEシリーズ」を展開しています。
例えば「UNIVERGE SV9500」は、電話だけでなくチャットやメールとの連携、さらに留守番電話など多機能を備えています。
多機能電話機の種類も多く、機能の充実と拡張性を兼ね備えたバランスの取れた製品です。
また、「UNIVERGE AspireUX」は中小企業向けのPBXで、PC、タブレット、スマートフォンなどから外出先でも操作が可能です。
NECは、電話以外にもさまざまなIT製品を提供しており、他のシステムとの連携にも優れています。
富士通
富士通のPBXの価格は約150万円で、主に大企業向けですが中小規模の企業にも対応しています。
主力製品であるNetwork LEGENDシリーズには、「Network LEGEND -V S100」があります。
この製品はオープンソース対応のアーキテクチャを採用しており、社内の業務システムや他社の製品とのデータ連携が簡単に行えます。
富士通は大型PBXの実績も豊富で、バックアップシステムを活用した障害時の対応にも強いです。
さらに、グループウェアや業務システムとの柔軟な連携が可能なため、将来的に必要になるさまざまなシステムとの連携を見据えた製品と言えます。
まとめ
ここまでPBXの概要や機能、メリット・デメリットなどについてご紹介してきました。
PBXやクラウドPBXは会社の電話機能を豊富にし、拠点間のつながりをより強固にします。しかし、そのためには大規模な設備工事や、多大な運用コストがかかります。
こういった投資やリソースに余裕のある大企業向けのソリューションと言えるでしょう。
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