PBXとは？わかりやすく機能や仕組みを丸ごと解説！

電話について調べていると目に付くPBXという単語。なんとなく雰囲気は掴んで理解したつもりでいるけど、正しい意味を知らないという方は多いのではないでしょうか。

PBXとは、一つの企業内・組織内に設置された電話交換機のことを指します。

PBXの語源は、Private Branch eXchange。Pはプライベート（private→私用の）、Bはブランチ（branch→枝、支店）、Xはエクスチェンジ（exchange→交換機）の略です。電話をどこの誰とでも接続する設備のことを交換機（exchange）と呼びます。誰もが使う全国、全世界の電話ネットワークは公衆（パブリック）ネットワークと言えるでしょう。

このパブリックな電話ネットワークから、枝（ブランチ）のように分岐して、本店と支店（ブランチ）を結んで使える、プライベートな交換機が、PBXというわけです。

今回は、そんなPBXがどのような機能を有しているのか、どのような層向けのサービスなのかを詳しく解説していきます。

PBXの機能って？

一言で言うと、電話を使ったあらゆる機能は、PBXを使うことで実現できます。

しかも、PBXは多拠点で運用可能。例えば、東京の本社と九州の工場にそれぞれPBXを設置して繋げば、本社の経理部と九州工場の資材課は、内線電話（２桁や３、４桁の内線番号）で繋がります。桁数は、組織の大きさで決まります。内線電話番号が数十しか必要ないなら２桁で足りますね。

PBX「あらゆる機能」の具体例

• 代表電話
• 内線通話
• 転送
• 特殊な機能

PBXのあらゆる機能を上記4項目にて、まとめてあります。

代表電話

内線電話機が何百台あっても、会社の電話番号は１つにまとめることができます。

着信があれば、電話受付係（社内コールセンターのような組織）で受けて、相手の希望する部署に繋ぎます。発信者に内線番号を伝えておけば、人の手を介さず繋ぐことも可能です。

発信するときは外線を使うのですが、その場合、相手先に通知されるのは会社の代表電話番号だけ。着信した相手は、ナンバーディスプレイを見て、安心して電話に出てくれます。

内線通話

東京本社の総務部から営業部に電話するとき、PBXを導入していない場合はNTTなどの電話回線を使って、交換設備を使わなければなりません。

話を続けている間、ダイヤル通話料という従量制（時間制）の電話料金がかかります。部門間の電話が増えると、電話回線が足りなくなって、追加で契約すると工事費がかかって月額料金がアップします。

PBXを使えば、内線電話はかけ放題。東京本社と札幌営業所の間の通話であっても、NTTに追加で時間制の通話料を請求されることはありません。

転送

会社などにかかった電話を受けて、相手の用件を聞いたら、適切な社員に電話を渡すことになりますが、PBXがあれば、保留ボタンを押して、転送したい相手の内線番号をプッシュすれば簡単に転送できます。

特殊な機能

このほかにも、３者通話や着信転送、留守番電話設定に通話録音だとかまで、電話に求められる機能はほとんど、PBXが実現してくれます。

また、PBXには内線電話のための電話機だけでなく、ファクシミリや、パソコン、モバイル機器などが接続できます。

PBXには長い長い歴史があります。その間にさまざまな利用者のさまざまな利用シーンを踏まえて、さまざまな機能が次々に追加されてきました。

PBXの利用例

わかりやすい利用例を挙げると、ホテルの部屋にある電話機。

ルームサービスを頼んだり、モーニングコールを頼んだり、あるいはどこかに電話したりと、主に使うのは宿泊客のようですが、毎朝、ルームメークに入ってくれた人も使っています。掃除やベッドメークなどの作業が完了したことをホテルの事務所に伝えるためなのですが、いちいち受話器を上げて、事務所の内線番号をダイヤルしていては大変です。

また、この電話を受ける人も、長い時間、何十何百の部屋から作業完了の報告電話を待っていては他の仕事ができませんし、全て完了したかどうか確かめるには、チェックリストのようなものが必要です。それも毎日繰り返し行う必要があります。

そこでルームメークが終わったら、部屋の電話機から特別な内線番号にワンコールするだけで終了報告ができる機能があれば簡単に管理ができますよね。そうした機能がPBXには備わっています（もちろん普通の会社では使わない機能なのでオプション機能です）。入電に応じて、どこの部屋まで終わったか、一目で分かる仕組みも用意されています。

PBXを使うことで、業務の効率化が進められているのです。

PBXは大企業向き

上記の利用例の通り、PBXの機能は多拠点で展開する大企業などで強い力を発揮します。そのためには大規模な設備が必要です。導入には工事が必要で、運用にも多大なコストがかかります。

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