ひかり電話のみ解約は可能？解約前に知りたい3つの注意点！

ひかり電話は、NTT加入電話にように電話線を引いたり加入権を購入したりせずに、インターネットで利用する光回線内で電話が利用可能です。

NTT加入電話よりも基本料金が安価であり、一般家庭から企業まで幅広く導入されています。

しかし、「フレッツ光だけは残してひかり電話だけを解約することはできるの？」「ひかり電話のみ解約する際に注意すべきことは何？」などの疑問が出てくるでしょう。

本記事では、ひかり電話のみ解約できるのか、実施する際の注意点を解説します。ひかり電話の概要から紹介するので、気になる人はぜひチェックしてください。

ひかり電話とは？

ひかり電話とは、NTT東日本・西日本が提供する光回線を使用したIP電話サービスです。

一般的には同社が提供する「フレッツ光」と合わせて利用することになり、2021年時点でひかり電話の普及率は60%を超えます。つまり、固定電話の中でも、半数以上がひかり電話を利用していると言えるのです。

NTT加入電話など、以前の電話サービスは電話専用の回線を使用して音声通話を接続していました。

一方のひかり電話は、光回線（光ファイバー）を使った電話サービスのため、NTT加入電話に比べてコストがかからず、基本料金や通話料金が安くなっています。

フレッツ光とは？

フレッツ光とは、NTT東日本／西日本が提供する光回線を活用した光インターネットサービスです。全国に設置されている光ファイバーケーブルを使用しているため、対応エリアが広く安定した通信環境の提供を実現しています。

フレッツ光でインターネットを使うためには、別途インターネットサービスプロバイダとの契約が必要です。フレッツ光の対応しているプロバイダ数は3,000社を超えており、光回線事業者の中でもトップクラスです。

プロバイダを契約する手間はかかりますが、それぞれ独自の特典やサービスを用意しているため、お得にフレッツ日光を契約できることもあります。

近年は「光コラボレーション事業者」といった光回線とプロバイダが一体型の通信会社が増えているため、用途に合わせて契約すると良いでしょう。

ひかり電話の特徴

ひかり電話の解約を検討している場合は、解約後に公開しないよう改めてその特徴を把握しておきましょう。ひかり電話の特徴は、以下のとおりです。

それぞれ順に解説します。

施設設置負担金（電話加入権）が不要

ひかり電話は施設設置負担金の支払いが不要なため、固定回線特有のコストを支払うことなく利用が可能です。

施設設置負担金とは、NTT東日本／西日本が提供している加入電話回線を契約する際に支払う負担金のことで、これにより電話加入権を得られます。

基本的に固定電話を契約する際は、電話加入権を取得する必要があります。しかし、ひかり電話には電話加入権が不要のため、4万円程度の負担金を省くことができ、大きなコスト削減と言えます。

電話番号を変更せずに使い続けられる

ひかり電話の特徴として、電話番号を変更せずに使い続けられる点が挙げられます。

一般的に電話回線を契約する際は、新たに電話番号を取得する必要がありますが、ひかり電話の場合は加入電話で利用中の固定電話番号をそのまま利用可能です。

そのため、新たに電話番号を取得したり、電話番号の変更手続きを行なったりする必要はありません。ただし、電話回線の設置場所が異なる際は、電話番号が変更となる可能性があります。

コストを抑えて契約ができる

ひかり電話の特徴として、通常の電話サービスよりもコストを抑えられる点があります。

ひかり電話はインターネット回線を使って通話を行うため、音声を交換局を通すことなく変換が可能です。そのため、交換局に支払うコストが発生しないことから、ひかり電話は通常よりも安価に利用できます。

また、一般的に固定電話回線は通話距離が遠いほどコストがかかりますが、ひかり電話の通話料金は全国一律です。

ひかり電話の具体的な月額費用や通話料は、以下のとおりです。

• 基本料金：550円(税込)～
• 通話料金：固定電話宛 8.8円/3分(税込)　携帯電話宛 17.6円/60秒(税込)

既にフレッツ光を契約済みなら、ひかり電話は上記費用だけで済むためコストを抑えて利用可能です。

ひかり電話とIP電話の違い

ひかり電話と類似したサービスとして「IP電話」が挙げられます。ひかり電話も一種のIP電話サービスですが、全く同じではありません。

ひかり電話とIP電話の違いは以下のとおりです。

ひかり電話とIP電話の違いについて、それぞれ順に解説します。

電話番号

ひかり電話とIP電話では、電話番号の種類が異なります。

IP電話では「050」から始まる11桁の番号が付与されますが、ひかり電話では「03」や「06」など、一般的な電話番号（市外局番）を用いることが可能です。

電話番号は「03」や「06」のように市外局番から始まるほうが信用度が高いケースも多いです。ビジネスで電話番号を使うなら、「ひかり電話」を継続したほうが良い場合もあるため、注意が必要です。

発信制限

IP電話は110や119など、特定の番号に対して電話をかけられない発信制限があります。

一方のひかり電話には、特定の番号に対する発信制限は存在しません。フリーダイヤルへの発信制限もないため、ひかり電話の方が通信手段として活用しやすいと言えるでしょう。

回線の種類と伝達路

ひかり電話とIP電話は、回線の種類や通信の伝達路が異なります。

どちらも「IP（インターネット・プロトコル）」というルールでデータ通信を行っていますが、ひかり電話はNTTの光ファイバー網内で音声通信しているのに対し、IP電話の場合は公衆のインターネット回線内で音声通信しています。

そのため、ひかり電話の場合は、専用の光ファイバー回線を宅内に敷設する必要がある反面、通話品質が安定しているという特徴があります。

一方のIP電話の場合は、公衆のインターネット回線を経由しているため、インターネット接続環境さえあれば使えるものの、通話品質が低下しやすいという特徴があります。

ひかり電話のみの解約は可能？

ひかり電話はフレッツ光と契約している人が多いことから「固定電話だけを解約してフレッツ光を残すことはできるの？」と考えることがあるでしょう。

結論から言うと、フレッツ光だけを残してひかり電話を解約することは可能です。ひかり電話だけを解約することに対してペナルティが発生することはありません。

解約手順を踏めば、問題なく解約できるため固定電話を使用しない場合はフレッツ光だけを残すことも検討しましょう。

ひかり電話のみ解約する方法

ひかり電話のみを解約する方法は、以下のとおりです。

ひかり電話のみの解約は、電話でしか受け付けていません。Webでの解約申し込みには対応していないため注意が必要です。

また、ひかり電話のみを解約する際は違約金などは発生しません。ただし、独自の特典を受けている場合、期間によっては違約金などのペナルティが発生するため、対象になるか事前に確認しておきましょう。

ひかり電話を光回線ごと解約する方法

ひかり電話を契約している人の中には、固定電話だけではなく光回線ごと契約を解除したいと考えているケースがあるでしょう。

ひかり電話と光回線を一緒に解約する際の手順は、以下のとおりです。

ひかり電話と光回線を解約する際は、かならず回線の終了工事を行います。多くの回線工事では立ち会いが必要になるため、スケジュールを確認しオペレーターと日程を決定します。

また、今後、電話回線を契約する際は電話加入権や住宅の回線状況が大きく異なります。電話加入権や回線状況は必ずオペレーターや工事スタッフから詳細を確認しましょう。

さらに、ひかり電話と光回線を解約する際は、プロバイダーの解約手続きも必要です。

プロバイダーの解約方法は統一されておらず、会社によって異なっており、解約のペナルティも会社によって違いがあるため、できるだけ損しないタイミングで手続きを進めるのがおすすめです。

ひかり電話を解約する際3つの注意点

ひかり電話を解約する際は、以下のポイントに注意しましょう。

それぞれ順に解説します。

解約後はルーターの再設定を行う

ひかり電話を解約した後は、これまで利用していたルーターが使えなくなり再設定が必要になることがあります。

特にひかり電話とフレッツ光へ契約した際にNTTから支給される「ひかり電話一体型のルーター（ホームゲートウェイ）」を使用している場合、ひかり電話の解約と同時にNTTへ返却する必要があります。

ホームゲートウェイをルーターとして使用していた場合は、以下の対応を行いましょう。

• NTTへホームゲートウェイを残してもらうように依頼する
• 市販のルーターを購入する

ひかり電話で使っていたホームゲートウェイを残したい場合は、NTTと新たに「レンタルホームゲートウェイ」を契約する必要があります。無線機能も付帯すると月額800円ほどになるため、市販ルーターを購入したほうが安く済む可能性があります。

また、自身で市販のルーターを購入し、再設定する方法も挙げられます。NTTが用意したルーターを使いたくない際は市販のルーターを購入して再設定を行いましょう。

工事費用や機器代金の残債支払いが必要

ひかり電話とフレッツ光を解約する際は、工事費や機器の残債を支払う必要がある場合があります。ひかり電話だけを解約する場合は、基本的に各残債や解約金などの支払いは不要です。

NTT側の契約で違約金は設けられていませんが、プロバイダ側の独自特典が付帯しているとこれらのペナルティを設けているケースが多いです。

例えば、プロバイダ独自のキャッシュバックキャンペーンや機器代金の割引サービスで契約期間が設定されているなら、それより早く解約すると別途コストが必要になります。

中でもキャッシュバックキャンペーンは多くのプロバイダが採用しており、契約期間より早く解約してしまうとky円ペーン自体が無効になることも少なくありません。

ひかり電話とネット回線を解約する際は、NTTだけではなくプロバイダ側の契約情報も確認しておきましょう。

次の電話回線を選定しておく

ひかり電話を解約する際の注意点として、次の電話回線の選定が挙げられます。

解約後に固定電話を契約する予定がある場合とそうでない場合では、その後の手続きが異なります。解約後に固定電話を契約しない場合は、別途手続きを行う必要はありません。

しかし、ひかり電話を解約した後に固定電話へ申し込む際は、電話加入権の有無を確認しましょう。

電話加入権が残っているなら、これまで使用していた番号を引き続き使用可能です。一方、電話加入権が残っていないなら再度使用権限の購入もしくは、権限が付与されている契約プランへ申し込む必要があります。

電話加入権の有無によって、電話番号や電話回線の初期費用が大きく異なるため、必ず確認しておきましょう。

まとめ

以上、ひかり電話のみ解約できるのか、実施する際の注意点を解説しました。ひかり電話のみの契約は可能であり、ネット回線だけを残すことができます。

ただし、ひかり電話のみを解約する際は、ルーターの再設定が必要だったり、残債の支払いが求められることがあったりします。

ひかり電話を解約した後に固定電話を契約する際は、電話加入権の有無もチェックが必要です。ひかり電話の解約後の注意点を把握し、損することなく手続きを進めましょう。

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